ここ数日、仮想通貨に対し、まったく異なる専門家の意見が報道された。9日には英取引所イートロ社が大学共同で仮想通貨の将来性に関するレポートを提出、一方、同日には米国の著名経済学者が仮想通貨の将来性を悲観した。

 

イートロ社「仮想通貨は10年以内に決済において主役になる」

9日に発表したイートロ社のレポートは、仮想通貨を全面的に支持する内容だった。イートロ社は「仮想通貨は10年以内に決済において主役になる」と報告、そのためには「通貨」として3つの機能を果たす必要があるという。それが、「価値の保存」、「価値の尺度」、「交換の媒介」である。イートロ社によれば、現時点で仮想通貨は「価値の保存」の役割は果たしているという。決済の主役になるためには、最終的に法定通貨よりも「交換の媒介」において機能しなければいけない。同社は、それには時間がかかるとしながら、仮想通貨の将来性を主張した。

 

ビットコインは「ビットコインのカンファレンスでさえ使われていない」

米国な著名経済学者ジョセフ・スティグリッツ教授、ケネス・ロゴフ教授、ヌリエル・ルビーニ教授らが仮想通貨の将来性に対し悲観的な見解を示した。9日のフィナンシャル・タイムズが報じている。ルービニ教授は、2008年の金融危機を予見したことで知られている。同氏はビットコインが「ビットコインのカンファレンスでさえ使われていない」と一蹴し、通貨としてまったく機能していないことを批判した。さらに「1日で20%も上下するものがどうやって次の価値貯蔵手段になりえるのか」と付け加えた。

 

仮想通貨が抱える問題

イートロ社の報告も、教授ら見解も、仮想通貨が現在抱える問題のひとつを如実に表している。それは高いボラティリティーだ。現状、仮想通貨を「通貨」として使うには、価格の変動が激しすぎるという指摘がある。仮想通貨が決済の主役になるために、ボラティリティーの問題をいかに克服できるかは、今後長きに渡って戦っていくテーマかもしれない。